オフィス縮小で行き場を失ったデスクや椅子、どうする？
更新日：2026年4月29日リモートワークの定着により、多くの企業がオフィスの縮小を決断しています。出社人数の減少に合わせて賃料を削減できる一方で、これまで使っていたデスクや椅子、キャビネットなどの什器の行き場に頭を悩ませる総務担当者も少なくありません。
「いずれまた必要になるかも」「高額で購入したものを処分するのは…」そんな声をよく耳にします。今回は、オフィス縮小に伴う什器問題について、現実的な解決策を探ってみましょう。
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こんな状況、ありませんか？
ハイブリッドワークが進み、オフィスを縮小（ダウンサイジング）した結果、入り切らなくなったデスクや椅子の一時保管場所が必要になった――まさに今、このような状況に直面している企業が増えています。
出社率が50％を下回る日も珍しくなくなり、広いオフィススペースを維持する必要性が薄れてきました。賃料削減のため思い切ってフロアを半分に縮小したものの、これまで使っていた什器の処理に困るケースが後を絶ちません。
特に問題となるのが、まだ十分使える状態のデスクや椅子です。購入から数年しか経っていない高機能チェアや、社員の体格に合わせて選んだ昇降デスクなど、簡単に処分できない什器が山積みになっていませんか。
そのまま放っておくと…
余剰什器を縮小後のオフィスに無理やり詰め込むと、様々な問題が発生します。まず、せっかくコンパクトにしたオフィスの動線が悪化し、業務効率が低下する可能性があります。通路に置かれた椅子を避けながら移動したり、会議室に積まれたデスクのせいで本来の用途で使えなくなったりと、日常業務に支障をきたすことも。
また、防災面でのリスクも無視できません。避難経路を塞ぐような什器の配置は、消防法違反となる可能性があります。地震の際に積み上げた什器が崩れる危険性もあり、社員の安全を脅かすことにもなりかねません。
さらに、見た目の問題も軽視できません。来客時に雑然とした印象を与えてしまい、企業イメージの低下につながることも。「整理整頓ができていない会社」という印象は、ビジネスにも悪影響を及ぼしかねません。
「捨てる」「我慢する」以外の選択肢
処分するには惜しい、でもオフィスに置いておくスペースもない――そんなジレンマを解決する方法があります。それは「一時的に外部に預ける」という選択肢です。
什器の処分には、廃棄費用だけでなく、将来的に再購入する際のコストも考慮する必要があります。数年後にオフィスを再拡張する可能性や、別拠点の開設予定がある場合、今ある什器を保管しておくことで大幅なコスト削減につながります。
また、リース契約の什器の場合、契約期間中は返却できないケースもあります。そんな時も、外部保管という選択肢があれば、オフィススペースを犠牲にすることなく契約満了まで保管できます。
トランクルームという解決策
アドレストランクルームは、このようなオフィス什器の一時保管にも対応できる屋外コンテナ型のトランクルームです。24時間いつでも出し入れが可能で、車を横付けして直接荷物を積み下ろしできるため、重い什器の搬入・搬出も効率的に行えます。
屋外型のため空調設備やセキュリティ設備はありませんが、その分月額料金が低価格に設定されています。デスクや椅子などの什器は、適切に梱包すれば屋外保管でも問題ありません。むしろ、大型什器を保管する場合は、エレベーターや通路幅を気にせず搬入できる屋外型の方が便利なケースも多いでしょう。
保管期間も柔軟に対応可能です。オフィス移転までの数ヶ月間だけ、あるいは次の拡張計画が決まるまでの不定期間など、企業のニーズに合わせて利用できます。必要になったタイミングですぐに取り出せるため、急な人員増加にも対応できます。
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